〈第14回 ST国試 午後52〉
ICF（国際生活機能分類）について誤っている組合せはどれか．
１．心身機能 ――― 教育レベル
２．活動 ――― ADL
３．参加 ――― 家庭生活
４．環境因子 ――― 社会福祉制度
５．個人因子 ――― コーピングスタイル
解答
１．× 参加 ――― 教育レベル
２．○ 正しい．
３．○ 正しい．
４．○ 正しい．
５．○ 正しい．
〈第27回 ST国試 午前53〉
ICFの構成要素と評価項目との組合せで正しいのはどれか．
１．環境因子 ――― 長期記憶
２．参加 ――― 発話の流暢性
３．個人因子 ――― 社会保障制度
４．活動 ――― 遠隔通信用具の利用
５．心身機能・身体構造 ――― 手話による表出と理解
解答
１．× 心身機能・身体構造 ――― 長期記憶
２．× 心身機能・身体構造 ――― 発話の流暢性
３．× 環境因子 ――― 社会保障制度
４．○ 正しい．
５．× 活動と参加 ――― 手話による表出と理解
〈第26回 ST国試 午前51〉
我が国の言語聴覚療法発展の歴史上，最も古いのはどれか．
１．失語症言語治療の開始
２．ことばの教室の設置
３．吃音矯正治療の開始
４．国立の言語聴覚障害施設の設置
５．聴覚障害児教育の開始
解答
１．× 失語症言語治療の開始は1960年代に始まった．
２．× ことばの教室の設置は1950年代に始まった．
３．× 吃音矯正治療の開始は1900年代に始まった．
４．× 国立の言語聴覚障害施設の設置は1958年である．
５．○ 聴覚障害児教育の開始は1870年代に始まった．
〈第17回 ST国試 午前51〉
誤っているのはどれか．
１．我が国の盲･聾（ろう）の公教育は明治初期の京都盲唖院開業に始まった．
２．米国では1920年代に言語聴覚療法従事者の職能団体（ASHA）が創立された．
３．我が国の大学では1930年前後に音声言語障害の治療研究部門が開設された．
４．我が国では1970年代に言語聴覚療法従事者の公的機関での養成教育が始まった．
５．我が国では1990年代に言語聴覚療法従事者の国家資格化の検討が始まった．
解答
１．○ 正しい．
２．○ 正しい．
３．○ 正しい．
４．○ 正しい．
５．× 我が国では1960年代に言語聴覚療法従事者の国家資格化の検討が始まった．
〈第14回 ST国試 午前51〉
正しいのはどれか．
１．言語聴覚士法は平成11年（1999年）に制定された．
２．日本では言語聴覚障害への対応は小学校の「ことばの教室」で始まった．
３．日本では小児領域で働く言語聴覚士数の割合はアメリカより高い．
４．介護保険領域で働く言語聴覚士数は増加している．
５．言語聴覚士免許を有する者は医師免許を取得することができない．
解答
１．× 言語聴覚士法は平成9年（1997年）に制定された．
２．× 日本では言語聴覚障害への対応は国立ろうあ者更正指導所で始まった．
３．× 日本では小児領域で働く言語聴覚士数の割合はアメリカより低い．
４．○ 正しい．
５．× 言語聴覚士免許を有する者も医師免許を取得することができる．
〈第23回 ST国試 午前52〉
制定が最も新しいのはどれか．
１．バリアフリー新法（高齢者，障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律）
２．障害者差別解消法（障害を理由とする差別の解消の促進に関する法律）
３．精神保健福祉士法
４．公認心理師法
５．言語聴覚士法
解答
１．× バリアフリー新法は2006年に制定された．
２．× 障害者差別解消法は2013年に制定された．
３．× 精神保健福祉士法は1997年に制定された．
４．○ 公認心理師法は2015年に制定された．
５．× 言語聴覚士法は1997年に制定された．
〈第19回 ST国試 午前51〉
最も新しいのはどれか．
１．言語聴覚療法担当者養成教育の開始
２．障害者総合支援法
３．国立ろうあ者更正指導所開設
４．言語聴覚士法制定
５．介護保険法制定
解答
１．× 言語聴覚療法担当者養成教育は1971年に開始された．
２．○ 正しい．
３．× 国立ろうあ者更正指導所は1958年に開設された．
４．× 言語聴覚士法は平成9年（1997年）に制定された．
５．× 介護保険法は1997年に制定された．
〈第27回 ST国試 午前52〉
障害者運動のスローガンである“Nothing About Us Without Us”（私たちのことを私たち抜きに決めないで）に関係するのはどれか．
１．障害者基本法
２．ICIDH（国際障害分類）
３．国際障害者年（1981年）
４．ICF
５．障害者の権利に関する条約
解答
１．× 誤り．
２．× 誤り．
３．× 誤り．
４．× 誤り．
５．○ “Nothing About Us Without Us”（私たちのことを私たち抜きに決めないで）は2006 年に国連で採択され，日本は2014年に批准した障害者の権利に関する条約（障害者権利条約）である．
〈第25回 ST国試 午前52〉
障害者の意向を優先すると，障害者の生命に危険が及ぶ．この倫理的ジレンマはどの倫理原則の間に生じているか．2つ選べ．
１．自律尊重
２．悪不履行(無害性)
３．善行
４．正義・公平
５．倫理的調整
解答
１．○ 障害者の意向を優先＝自律尊重，患者に危害を及ぼさないこと＝悪不履行(無害性)との倫理原則の間に生じている．
２．○ 障害者の意向を優先＝自律尊重，患者に危害を及ぼさないこと＝悪不履行(無害性)との倫理原則の間に生じている．
３．× 善行は患者が最善と考えることに医療従事者が最善を尽くすこと．
４．× 正義・公平は患者に対して平等・公正であること．
５．× 倫理的調整は倫理原則にジレンマが生じた際に，患者擁護と医療従事者の倫理行動の過程を尊重し解決していくこと．
〈第25回 ST国試 午前51〉
地域リハビリテーションについて誤っている組合せはどれか．2つ選べ．
１．入所リハビリテーション ――― ADL訓練
２．組織化活動 ――― 保健，医療，福祉，介護，行政，地域住民の連携
３．通所リハビリテーション ――― 医療保険の対象
４．訪間リハビリテーション ――― 生活上の介護
５．教育啓発活動 ――― 介護教室
解答
１．○ 正しい．
２．○ 正しい．
３．× 通所リハビリテーション ――― 介護保険の対象
４．× 訪間介護 ――― 生活上の介護
５．○ 正しい．
〈第27回 ST国試 午後52〉
地域包括ケアシステムの構成要素を支える方法でないのはどれか．
１．介助
２．共助
３．公助
４．互助
５．自助
解答
１．× 地域包括ケアシステムの構成要素を支える方法は自助・互助・共助・公助である．
２．○ 正しい．
３．○ 正しい．
４．○ 正しい．
５．○ 正しい．