第1章 作業療法の基本 (02)法規,関連制度 ③介護保険制度

〈第45回 OT国試 午前38〉

介護保険制度で正しいのはどれか. 
1.第1号被保険者は75歳以上である.
2.保健所の窓口で介護認定審査を受ける.
3.サービスの利用にはケアプランを作成する.
4.第2号被保険者は施設サービスを利用できない.
5.要介護に認定されると身体障害者手帳が交付される.

解答

1.× 介護保険の第1号被保険者は65歳以上である.
2.× 介護保険は市町村介護認定審査会で介護認定審査を受ける.
3.○ 正しい.
4.× 介護保険の第2号被保険者は施設サービスを利用できる.
5.× 身体障害者福祉法で身体障害者に認定されると身体障害者手帳が交付される.


〈第59回 OT国試 午後34〉

介護保険制度で正しいのはどれか.2つ選べ. 
1.体位変換器は特定福祉用具販売で購入する.
2.第2号被保険者の対象に慢性心不全がある.
3.介護保険料の支払いは40歳以上が対象である.
4.要介護認定結果は申請から60日以内に通知される.
5.訪問リハビリテーションの対象は要介護1以上である.

解答

1.× 体位変換器は福祉用具貸与の種目である.
2.× 介護保険の特定疾病に慢性心不全は含まれない.
3.○ 正しい.
4.× 要介護認定結果は申請から原則30日以内に通知される.
5.○ 正しい.


〈第60回 OT国試 午前27〉

介護保険法の第二号被保険者で要介護認定の対象となる疾患はどれか. 
1.脳性麻痺
2.Parkinson病
3.外傷性頸髄損傷
4.ポストポリオ症候群
5.Guillain-Barré症候群

解答

1.× 誤り.
2.○ 正しい.
3.× 誤り.
4.× 誤り.
5.× 誤り.


〈第60回 OT国試 午後33〉

介護保険サービスで貸与できる福祉用具はどれか. 
1.簡易浴槽
2.シャワーチェア
3.入浴用介助ベルト
4.ポータブルトイレ
5.トランスファーボード

解答

1.× 簡易浴槽は購入費支給の対象である.
2.× シャワーチェアは購入費支給の対象である.
3.× 入浴用介助ベルトは購入費支給の対象である.
4.× ポータブルトイレは購入費支給の対象である.
5.○ 正しい.


〈第54回 OT国試 午後37〉

介護保険を利用した福祉用具貸与の対象で正しいのはどれか. 
1.自動排泄処理装置の交換可能部分
2.据置型トイレ用手すり
3.入浴補助用具
4.簡易浴槽
5.腰掛便座

解答

1.× 自動排泄処理装置の交換可能部分は購入費支給の対象である.
2.○ 正しい.
3.× 入浴補助用具は購入費支給の対象である.
4.× 簡易浴槽は購入費支給の対象である.
5.× 腰掛便座は購入費支給の対象である.


〈第51回 OT国試 午後37〉

介護保険で購入ではなく貸与の適応となるのはどれか. 
1.移動式リフトの吊り具
2.簡易浴槽
3.腰掛便座
4.体位変換器
5.入浴補助用具

解答

1.× 移動式リフトの吊り具は介護保険で購入費支給の適応となる.
2.× 簡易浴槽は介護保険で購入費支給の適応となる.
3.× 腰掛便座は介護保険で購入費支給の適応となる.
4.○ 正しい.
5.× 入浴補助用具は介護保険で購入費支給の適応となる.


〈第49回 OT国試 午前38〉

介護保険で貸与の対象となる福祉用具はどれか.2つ選べ. 
1.歩行器
2.移乗用吊り具
3.シャワー椅子
4.ベッド用手すり
5.ポータブルトイレ

解答

1.○ 正しい.
2.× 移乗用吊り具は介護保険で購入費支給の対象となる.
3.× シャワー椅子は介護保険で購入費支給の対象となる.
4.○ 正しい.
5.× ポータブルトイレは介護保険で購入費支給の対象となる.


〈第60回 OT国試 午後38〉

介護保険における通所リハビリテーションで正しいのはどれか. 
1.主な目的は入浴の支援である.
2.介護老人保健施設で実施できる.
3.利用期間の上限は6か月である.
4.要介護2以上の要介護者が対象である.
5.介護保険事業の施設サービスの一つである.

解答

1.× 通所リハビリテーションの主な目的は居宅要介護者に対する心身の機能の維持回復を図り,日常生活の自立を助けるために必要なリハビリテーションを提供することである.
2.○ 通所リハビリテーションは介護老人保健施設,病院,診療所その他厚生労働省令で定める施設で実施できる.
3.× 通所リハビリテーションに利用期間の制限は設けられていない.
4.× 通所リハビリテーションは要介護者が対象である.
5.× 通所リハビリテーションは介護保険事業の居宅サービスの一つである.


〈第50回 OT国試 午後38〉

通所リハビリテーションについて正しいのはどれか. 
1.個別訓練は提供できない.
2.医療保険での利用はできない.
3.3か月以内の短期的利用に限られる.
4.通所リハビリテーション専用の設備基準はない.
5.利用者20名に対する作業療法士の配置基準は1名である.

解答

1.× 通所リハビリテーションでは個別訓練を提供できる.
2.○ 正しい.
3.× 通所リハビリテーションに利用期間の制限は設けられていない.
4.× 通所リハビリテーション専用の設備基準はある.
5.× 通所リハビリテーションの利用者100名に対する作業療法士,理学療法士若しくは言語聴覚士の配置基準は1名である.